加熱式タバコ・電子タバコ…“新型タバコ”とは?(=電気式・火を使わないタバコについて)
「アイコス」「グロー」「プルームテック」といった(その他、海外には他品もあり)、
「加熱式タバコ」が、
受動喫煙を発生させる有害品にもかかわらず、販路を広げています。
これらと、そのちょっと前から出ている
「電子タバコ」との区別が分からない、あるいは同じものかと、混同している、という人が多いようです。
分かりやすいサイトがありましたので、紹介します。
“新型タバコ”だから大丈夫?~基礎知識編~
=『武田薬報WEB』=
大企業のサイトですが、「日本禁煙学会」の人が解説しているものです。
※ここに書かれた「新型タバコ」とは、今では加熱式タバコという呼称になっているもののことです。
もう一つ、わかりやすい記事もありました。
新型たばこについてわかっていること、わかっていないこと
=『BuzzFeed News』2017/11/30 12:03=
なお、『STOP受動喫煙 新聞』21号で大特集、
研究の第一人者である大和浩教授の論文や、禁煙学会ほか医療団体の声明と解説を載せていますので、あらためてお読みください。
(その後の号でも続報を掲載しています。なお、「加熱式」の被害実例については17号・19号・20号に実際に体験した人たちの手記を掲載しています)
ようするに……、
いずれも火を使わず、電気で加熱するものだが、
風味付け添加物やニコチンを入れた「液体」を加熱する→電子タバコ
タバコの「葉っぱ」を加熱する→加熱式タバコそれらをひっくるめて、一般に“新型タバコ” と呼ばれている。
たとえていえば……、
蚊取り線香を従来の紙巻きタバコとすれば、
殺虫成分の板を熱するなんとかマットなどが加熱式タバコで、
なんとかリキッドなどの液体式が電子タバコ、
ということになります。
加熱式3種(『STOP受動喫煙新聞』20号掲載)
液体式(電子タバコ)は、日本での「販売」はニコチン禁止だが…❓❓
なお、電子タバコ(液体のほう)は、ニコチンが入った詰め替え液体は、日本では販売が禁止されていますので、
さいきんよく見る「電子タバコ店」でも、中に入れる風味づけ液体薬剤は、ニコチンなしの物しか売っていません。(また、「電子タバコ店」で加熱式タバコの本体を売っている店もありますが、その詰め替え用のタバコ葉は売っていないようです)
しかし! 個人輸入とその使用は禁止されていませんので、けっきょくニコチン吸引をしている者が多い、ということです。
ニコチンなしの市販の液体でも、有害性が指摘されていますし(添加物と同じで、無害なわけないとおもえますが)、
大麻を入れて吸引、摘発されている報道もあります。
安全でもマシでもない
タバコ葉(もちろんニコチン入り)を電気で加熱する「加熱式タバコ」=アイコス・グロー・プルームテックなど=は、
ニコチン入りですから依存性があり、有害なのですが、企業の宣伝にだまされて、安全またはかなりマシだと思っている人が多いようです。
その他、以下もご参考まで。
コラム:第3回「禁煙のすすめ」~加熱式たばこの健康影響~
=『10分ランチフィットネス』(産業医科大学:大和浩教授・姜英講師)=
加熱式タバコに関する注意喚起文書と啓発チラシ
=「日本禁煙推進医師歯科医師連盟」公式サイト=
ここで「新型タバコ」としているものは、今では加熱式タバコと呼ばれているものです。
言い訳には、証拠を
当機構での定例会(受動喫煙相談・学習定例会)への相談者でも、
「管理者や加害者(あるいは警察)へ受動喫煙発生をやめるよう要望したが、『加熱式に替えたのでだいじょうぶ』といわれた」
という方がよくあります。
そういうときは、先述の『STOP受動喫煙 新聞』をコピーして見せてやってくださいね。
“新型タバコ”という表現について
なお、“新型タバコ” という名称ですが、
“これら非燃焼・電気加熱式の、加熱式タバコと電子タバコは、一括して「新型タバコ」といわれているが、
新車・新築・新品……などの“良いイメージ”を植えつけてしまうため(“宣伝戦略”ではないか)、筆者は使用しない。”
と、大和教授が、前述『STOP新聞』21号で指摘しています。
なるほど! と共感し、当機構もなるべく使わず、(本ニュース表題のように)「電気式」としたり、“新型タバコ”と、「いわゆる」の意味の“”を付けるようにしています。
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以下の写真は、全タバコをはっきり禁止としているビアバーの表示です。(しかも店外でも)
兵庫県西宮市の「ビアカフェ バーレイ」。2005年の開業時から店内禁煙です。
アメリカは、電子タバコ禁止へ=香りや味付き、ほぼすべて(ワシントン時事)トランプ米大統領は11日香りの味の付いた蒸気を吸う電子タバコについて、ほぼ全ての販売を禁止する方針を表明した。
若者の間に急速に浸透し、使用との関連が疑われる。
死亡側が相次ぐなど社会問題化しているトランプ氏『子供が被害を受けてはならない』と訴え規制の必要性を強調。
日本でも電子タバコは販売されている。
米国で規制が広がれば、日本にも影響が出る可能性がある。
電子タバコは、味の付いた液体を電池を内蔵した専用器具で加熱し、発生した蒸気を吸い込む嗜好品。
ガムやメンソール風味といった、《フレーバータバコ》の中には、ニコチンを含まないものもあり、未成年者の間で流行している。
トランプ氏はアザー厚生長官らとホワイトハウスで会議。アザー氏は記者団に『(販売禁止へ)最終的な指針を数週間でまとめる』と説明。
タバコ風味を除く大半が、対象となるという。
日本でもそうなってほしい!